1958年に学校保健法、学校保健法施行令、学校保健法施行規則が制定され、就学時に健康診断を行い、循環器疾病及び異常の有無について検査し、臨床医学的検査その他の検査によって心臓疾患の発見につとめることと定められ早60年が経過した。しかし、実際に系統的に心臓検診が行われるようになったのは、1994年12月に学校保健法施行規則が一部改正され、小学校、中学校、高等学校の1年生全員に心電図検査が義務づけられてからである。学校管理下の突然死に関しては、学校でのAEDの普及、養護、担任教諭の心肺蘇生の講習などにより、劇的に少なくなってきているが、未だに発見できない重篤な心疾患もあり、致死的不整脈を起こしうる患者にどこまで運動をさせていいのかなどの課題も見えてきた。さらに、高校を卒業すると、系統的な管理方法がないため、大学、専門学校では独自に管理システムを作っていく必要があるが、そのシステムは統一されていない。さらに、大学に入学する他国からの留学生で、重篤な心疾患があるのにも関わらず、治療、管理がされていないと言ったことも問題となる。今回のシンポジウムでは、大学における学校心臓検診の標準化、問題点と、先天性心疾患、QT延長症候群をどう管理してゆくのがいいのかなどの問題点について取り上げた。