演題募集

日本救急医学会は欧米諸国のみならず環太平洋・アジア諸国との幅広い連携により国際的指導力を示す必要があります。このためには世界的評価を受ける国際・国内多施設共同救急医学研究の学会主導による推進が必須であり、日本救急医学会は学会主導評価特別委員会を立ち上げました。本シンポジウムは、学会主導研究の方向性と充実の方策を論じ、進行中の研究のみならず企画中の研究などを発表していただき、学会主導研究の方向性と充実の方策を幅広く検討することを目的としています。

わが国で院外心停止からの社会復帰症例数はかつての時代に比べて増加しています。これは心肺蘇生ガイドラインが普及し、その中で重視される「救命の連鎖」が強化されていることに他ならないと考えます。本年はガイドラインの改定が予定されていますが、院外心停止への挑戦なくしては、新しいエビデンスは生み出せません。本シンポジウムでは、最新のガイドライン2015を概観しながら、ガイドラインの向こう側にある景色を共有し、蘇生科学の新たなスタート地点を確立することを目的とします。

近年、Surviving Sepsis Campaign Guideline（SSCG）の普及などにともない、敗血症診療は世界的に注目を集めています。日本では2012年、本邦独自の治療法などを考慮した日本版敗血症診療ガイドラインが日本集中治療医学会から公表されましたが、いくつかの課題も指摘されています。今回、日本版重症敗血症診療ガイドライン2016を作成するにあたり、より広い普及を目指して日本集中治療医学会と日本救急医学会による合同委員会が結成されました。若手を中心としたワーキングメンバーを含む総勢71名で構成されており、16のテーマごとにclinical questionが抽出され、systematic reviewおよび推奨度評価が今後進められます（2016年発表予定）。本シンポジウムでは、ガイドライン作成における課題とその対処、今後の展望、将来的な期待などについて幅広く討論していただきます。

集中治療は救急医学に携わるものにとって最も重要なサブスペシャリティ分野の一つであることは論を待ちません。救急医療の現場では、チームの総力を挙げた集中治療により、不可能とも思われた救命を成し遂げることを経験します。一方で、これまで有効であると信じていた治療が新しい臨床研究で否定されることも少なくありません。本シンポジウムでは、本当に予後を改善する集中治療とは何か、常識にこだわらず原点に立ち返って議論します。集中治療を目指す救急医の道標となることを目的とします。

改正医療法に基づく医療事故調査制度が平成27年10月1日にいよいよスタートします。この制度は見切り発車となったことから、公布後2年以内、すなわち平成28年6月25日までに見直しの機会が残されています。地域の救急医療をになう救急医学会会員から、地域医療体制がこの制度によりいかなる影響を受けるかを予測し、見直しまでに残された8か月間に何をすべきかを提言して下さい。

これまで重症外傷の救命は着実に成果を上げてきました。近年、damage control resuscitationの善久により一段上の生命予後を得ることが期待されます。一方で遷延性意識障害を筆頭に、不満足な機能予後を初期診療にフィードバックさせる具体的成果は少ないと感じます。これからの重症外傷診療は障害年金などの受給者を納税者に変えるためのイノベーションが必要で、それこそが救急医学会が関与しなければ果たすことができない社会貢献であると感じています。最先端の着想でも、組織改革でも重症外傷診療に大きな変化を起こしそうな発表を歓迎します。

walk-inからヘリ搬送まで、あるいはCPA、中毒から多発外傷と、病態も状態もスペクトルの広い救急診療において、施設間あるいは時系列でアウトカム（診療成績）を比較することは困難と言われています。しかし、昨今の医療をとりまく環境変化の中で、救急診療といえども質の評価に基づいた向上が強く求められており、アウトカムを議論することは避けて通れません。また、救急診療に関しては「何割の患者を救えたか」というアウトカムではなく、「何人の患者を診たか」というパフォーマンス（実績）を重視すべき、という議論にも耳を傾けるべきものがあります。本セッションでは、多発外傷におけるISS別生存退院率のような救急診療ならではのアウトカム指標の提案や報告、あるいは「救急診療においてアウトカムは問うな！」というご意見も歓迎します。

入院を必要とする病状の高齢患者は今後も増える一方と予想するが、そうした患者に適正な医療がなされているかどうかは検討する必要がある。高齢者は判断力が低下しているという根拠のない前提下に、患者の家族とだけ相談して方針を決定している懸念があるが、家族の判断は経済力を背景とした家庭内力関係の反映であるかもしれない。つまり終末期とは言えない患者に対し「治療不要」方針を立てている恐れがある。また救命しえたとしても身体機能の低下が残ると、家庭復帰、社会復帰が著しく困難になり、慢性の医療機関依存症、機械依存症患者を増やすだけになり、資源の活用の是非が問われることになる。

高齢者の救急搬送は今後も増える一方と予想されますが、そうした患者に適正な医療がなされているかどうか検討する必要があります。方針決定に患者本人を交えず、家族とだけ相談して決めると、その判断は経済力を背景とした家庭内力関係の反映であるかもしれません。つまり終末期とは言えない患者に対し「治療不要」方針を立てている恐れがあります。一方、積極的に治療し救命しえても身体機能の著しい低下で、家庭復帰、社会復帰が困難となり、慢性の医療機関依存症、機械依存症患者を増やすだけになり、資源の活用の是非が問われることになります。これから超高齢化社会を迎えるに当たり今後の高齢者救急医療はどうあるべきか、ご討議ください。

救命救急センターの運営形態は、専従医の数と専門、対象を重症に限定するか、手術等の根本的治療をセンター内で完結するか等々の観点で分類することができます。さらに、仔細に見れば、各施設の事情に応じて少しずつ異なっており、センターの数だけ運営形態も存在します。これは、施設の事情に対応した結果であり、いずれが優れていると決めることはできません。しかし、施設背景（立地条件、施設規模等）、経営効率、診療レベル、さらに学生・研修医・救急専門医の教育の質の点からも望ましい運営形態を考える必要があると思われます。重症患者に特化した完全独立型の日本独特のセンターから北米型ERまで、様々な形態の利点と欠点を検討して運営改善の道を探り、独立型とERのハイブリッド等、欠点を補い合う運営形態の提案をしてください。

メディカルコントロール（以下、ＭＣ）が病院前救護の質を保証する仕組みとして、救急隊員への指導や病院選定に医学的立場から介入するのは当然であるが、それを理論的に支えるには、適切な救急医療体制を作るための医学研究（疫学的な研究、医療資源の適正配置の研究、効率よい搬送体制・手段の研究など）を行っていかなければならない。その中心的役割を担うのが救急科専門医である。一方、より広い視野から社会情勢をみると高齢化社会の急速な進展（認知症、精神科救急の課題が含まれる）、疾病構造の変化、国民の意識の変化などがある。このため医療提供者側はこれらにも柔軟に対応できる救急医療体制を構築しなければならず、救急医もまたこのような社会学的な変化を十分に理解しなければならない。
このような現状を踏まえて、救急医が、医師として学術的に担っていく部分と社会情勢を考えて社会学的な視点で担っていく部分とをＭＣという糸で結ぶ担い手であることを、ワークショップを通して共通の理解としたい。

病院前救護の質を保証する仕組みとしてのメディカルコントロール（以下、ＭＣ）を理論的に支えるには、救急科専門医が中心となって適切な救急医療体制を作るための医学研究（疫学的な研究、医療資源の適正配置の研究、効率よい搬送体制・手段の研究など）を行っていかなければなりません。一方、社会情勢は高齢化社会の急速な進展（認知症、精神科救急の課題が含まれる）、疾病構造の変化、国民の意識の変化などがあり、救急医はこのような社会学的な変化を十分に理解しこれらに柔軟に対応できる救急医療体制を構築しなければなりません。このような現状を踏まえ、救急医は医師として学術的な視点と社会情勢を考えた視点をＭＣという糸で結ぶ担い手であることを共通の理解とすることを目的とします。

今後の救急医療の発展には、後進への教育が大切なのは言うまでもありません。現行の臨床研修制度ではすべての研修医が救急医療の研修をすることになっており、救急医学が教育で果たすべき責務は大きくあり、後進育成の大きなチャンスでもあります。教育手法、指導医の在り方、指導内容、評価方法など、考えるべき課題は多岐にわたり、学生教育も国際認証に適合できるプログラムの作成や、学生から研修医までのシームレスな教育体制が望まれる。この現状を踏まえ、救急医学が研修医、学生教育の分野で果たすべき役割について熱く討論しましょう。

関越自動車道高速バス事故、広島土砂災害に代表される局地災害は毎年のように日本各地で発生しています。しかしそれに対して、各地域で必ずしも十分な対応準備が行われていません。消防、警察、自衛隊等、行政との連携、ドクターカー、ドクターヘリ、DMATの派遣対応、救命救急センター、災害拠点病院の体制整備などについて、多くの解決すべき課題が存在しています。実行可能で効果的な局地災害対応を可能にするためには何が課題でどのように解決するのがよいのかを論じていただきます。

救急科専門医師には、救命救急や集中治療、外傷外科、災害医療、病院前救護に専門性を発揮するだけでなく、総合診療、ERにとっかしたり、さらには地域包括ケアに関与する医師も現れて来ました。それはある意味、“つぶしの効く”専門医であるかもしれません。今までの経験・知識・コネ(?)を活かして新たな領域に挑む我々のこれからの姿について、口角泡を飛ばして熱く語りませんか？自分の将来に悩む若手医師の参陣を切に望みます。

ICTを中心にしたテクノロジーの進歩はあまりに急速です。以前の「あったらいいな」から「こういうのはどう？ああいうのもあるよ！」と、今や進歩に追い回される状況になっていませんか。病院毎のデジタル格差、一夜にして陳腐化する機器、複雑なネットワークやセキュリティの確保など悩みもつきません。ウエアラブル端末から遠隔医療システムまで、氾濫するテクノロジーの大波に呑まれることなく、人的･時間的･空間的な効率化、安全性の向上、BCPや省エネへの関与など、救急の現場に真に役立つテクノロジーについて熱く語り合いましょう。

小児救急医療体制整備の課題は二つあり、一つは多数を占める軽症患者の受皿の確保、二つ目は小児重症救急患者の診療体制の構築です。このワークショップでは、重症患者への対応に焦点を当てて討議していただきます。対応策として、小児救命救急センターの設置なども行われていますが、なかなか進まないのが実状です。すでに小児救命救急センターを稼働している施設の現状と問題点、地域や施設の設置計画、小児救命救急センターのない地域での重症患者対応の現状と問題点等を提示していただき、今後の整備の方向性を検討します。

以前より救急医療は、検視や解剖、精神科救急など様々な局面で司法と密接に関わってきました。近年の救急医療を取り巻く環境の複雑化に伴い、携わる医師は、危険ドラッグ、脳死判定、終末期医療などのさらに多岐にわたる法的問題と直面せざるを得ません。本セッションでは、救急医療をめぐる法的問題について、臨床医のみならず法医、司法、検察など様々な立場から事例の報告、体制の検討、提案、そして問題提起も含め幅広い演題を募集します。

合法→脱法→違法→危険と名称の変遷と共に、成分も危険性も、それをとりまく社会情勢も刻々と変化している危険ドラッグですが、名称は広く知られていますが、皆さんその全貌を把握しているでしょうか？　そこで今あらためて危険ドラッグの現状、種類、カチノン系化合物・カンナビノイドなどの毒性・危険性・治療法・さらに関係する法律など、多角的な立場で討論ができればと考えています。

若い医師が救急医を志し、スキルを磨いている間にも、様々なライフイベントが訪れる。結婚し、育児など家族との時間を持ちたいのは女性に限らない。介護で休まなくてはならないこともあるかもしれない。常に病院に縛られなければその責を果たせないのが救急医なら、そのたびに転科・転職を考えなければならない。そこで、本ワークショップでは、“君は一生救急医を続けられるか”と題し、出産・育児・介護などのライフイベントを考慮した働き方の実践例や、調査などのデータに基づくご発表をいただき、ディスカッションを通じて、日本救急医学会としてのアプローチを提言します。

次世代を担う医師達の研究マインド育成の一助になればと企画しました。会員が自ら発明・発見し、申請・取得した特許・実用新案に関する演題を募集します（共同申請も可）。大きなモノから小さなコトまで、自画自賛も可ですが、キッカケになった事柄/どのような経過をたどったか/どこに苦労をしたかなど、後に続く若者達の参考になるような発表をお願いします。弁理士による特許・実用新案の申請・取得方法についての講演も予定しております。

せっかくの臨床上の工夫を歴史に埋もれさせないためと、一子相伝ならぬ多子相伝を目指して企画しました。私だけが知っている役立つ手技や工夫、偶然生み出した工夫、加えて、先輩から教えてもらったが世間には広まっていないノウハウ、そんな限られた知識の遺伝子をこの機会にぜひ広めてください。昨今、明確なエビデンスや根拠となる論文が乏しい場合、それを公の場面で広めることをはばかる雰囲気がありますが、だからこその特別企画です！フランクに議論を深めましょう。

EBM全盛の今日だからこそ、エビデンスを踏まえた上での私の見解、もしくは、いまだエビデンスの出ない領域や未検討の部分において個々の経験が必要となる場面は少なくありません。EBMと相反する意味に捉えられがちな『私の治療法、診断法』ですが、本来はEBMを論拠にしつつ、個々の経験と技能が活かされるはずです。EBM未到、EBM未満、もしくはEBMを踏まえた上であえて問う･･･皆様の貴重な体験から生み出された診断法や治療法をぜひ披露していただきたいと思います。

救急医療においては、医療事故、医療訴訟の頻度は他の分野と比べて、少なくはありません。本企画におきましては、自らが（あるいは関係者が）経験した医療事故について、特にその後の対応について報告していただきたいと考えております。さらには、あまりにひどい民事訴訟を起こされたなどの経験や医療過誤訴訟の判例などに記載された事例の分析も歓迎致します。演題の応募に際しましては、二次紛争防止の観点から、論点に直接関係しない記述については、“創作”もありとさせていただきます。