利益相反（COI）について

利益相反状態開示方法

学術講演会における演題発表時の利益相反状態開示方法は以下のとおりとします。

演題名・演者名・所属のスライドの次のスライド（第2スライド）に、上記に示すひな形に準じたスライドを呈示した上で、利益相反状態の有無を述べてください。演題名・演者名・所属のスライドがない場合は、このスライドが第1スライドとなります。

スライドデータをダウンロードし、ポスターの中で開示してください。

開示する利益相反状態は、演題応募もしくは抄録提出前3 年間のものとします。なお、演題応募および抄録提出のいずれも行わない講演発表については、発表前3 年間のものとします。ただし、各々の開示すべき事項について、以下の基準以上の場合に自己申告してください。

利益相反状態の有無の基準は本学会の「利益相反に関する指針」運用細則に則り、以下のとおりです。

企業や営利を目的とした団体の役員、顧問職、寄付講座に所属する者については、1つの企業または団体からの報酬額が年間100万円。

研究に関連した企業の株式の保有については、１つの企業について１年間の株式による利益（配当，売却益の総和）が100万円、または当該企業の全株式の５％。

研究に関連した企業、団体からの特許権使用料については、１つの特許権使用料収入が年間100 万円。

研究に関連した企業、団体から、会議の出席（発表）に対し、研究者を拘束した時間・労力に対して支払われた日当・講演料・座長料などやパンフレットなどの執筆に対して支払われた原稿料については、１つの企業または団体からの年間の日当及び原稿料が合計50万円。

研究に関連した企業、団体から提供された研究費については、１つの医学研究に対して支払われた総額が年間100万円。奨学寄付金（奨励寄付金）については、１つの企業または団体から１名の研究代表者に支払われた総額が年間100万円。

その他の報酬（研究とは直接無関係な旅行，贈答品など）については、１つの企業または団体から受けた報酬が年間５万円。

前各号に定める金員については交通費は除くものとする。