本学会では利益相反について規程に基づき開示していただくことになっております。筆頭発表者は発表スライドの最初に利益相反状態について、開示ください。スライドは、以下の開示例画像をクリックするとPowerPointがダウンロード可能です。利益相反に関する規程をお読みいただきまして、申請書の提出をお願いいたします。くわしくは学会本部（公益社団法人日本母性衛生学会）ホームページをご覧ください。
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例（すべての項目に該当なしの場合） |
例（1 項目でも該当ありの場合） |
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以下の①～⑧のいずれかに該当する場合は、申告書を学会本部ホームページからダウンロードして下記事務局まで郵送でお送りください。ただし、共同演者は対象外とし、演題登録時から遡って過去1 年以内の利益相反の状況について申告してください。
① 役員、顧問職寄付講座に属する者：100 万円以上
② 株式：100 万円以上、当該株式の5％以上
③ 特許権使用料：100 万円以上
④ 日当・出席料、講演料など：50 万円以上
⑤ 原稿料：50 万円以上
⑥ 研究費：200 万円以上
⑦ 奨学寄付金（奨励寄付金）：200 万円以上
⑧ その他 報酬など：5 万円以上
公益社団法人日本母性衛生学会事務局
〒103-0004 東京都中央区東日本橋1-3-3 TYD ビル6 階
TEL：03-5829-6757 FAX：03-5829-6758