第15回日本緩和医療薬学会年会
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第27回日本緩和医療学会学術大会
第32回日本医療薬学会年会
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ご挨拶
 
第15回日本緩和医療薬学会年会
年会長   稲葉 一郎
(泗水中央薬局グループ 株式会社ハートフェルト/代表取締役)
 

会長挨拶≪第2報≫ 2022年5月6日

 
 
 新型コロナウイルス(COVID-19)感染症の患者様、ご家族、そして対応にあたっていらっしゃる全ての皆様に心よりお見舞いを申し上げます。
 さて第15回日本緩和医療薬学会年会は、2022年5月13日(金)・14日(土)・15日(日)の3日間に熊本城ホールSAKURA MACHI Kumamotoで対面式開催を考えていましたが、新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大状況をふまえ、昨年に引き続き2度目の完全WEB開催(ライブ配信:2022年5月14日(土)・15(日)、オンデマンド配信:5月14日(土)~6月14日(火))となりました。本年会にご参加いただく皆様の安全の確保と感染拡大防止を最優先し、学会の社会的責任を考慮した上で最終的な判断です。
 日本緩和医療薬学会は、がん対策基本法が設立された翌年2007年に、緩和医療のさらなる充実のためには保険薬局薬剤師、病院薬剤師、大学の教育研究者、企業の学術・開発研究者の連携が必須であり、このような連携強化と専門性を究め、社会に貢献する事を目的として設立され、同年10月には初代代表理事鈴木勉先生のもと第1回年会「緩和ケアにおける薬(病院)・薬(薬局)・学(大学)連携の実践」が星薬科大学にて開催されました。病院、薬局それぞれのフィールドでのチーム医療は成熟し、学会活動においても病院・薬局・アカデミアの専門性を相互に理解、尊重し、相乗的な成果が得られてきていますが、今後はさらに、地域包括ケアシステムにおいて緩和ケアをシームレスに提供することに積極的に貢献すべきと考えます。
 本年会では、「緩和医療薬学の成熟を目指す-病院・薬局・アカデミア連携のさらなる実践-」をメインテーマとしました。基調講演ではがんゲノム医療の基礎研究とトランスレーショナルリサーチについて、特別講演ではがん患者さんを病院から地域へ繋ぐ連携、支援、教育について、教育講演ではがん病態生理の解釈、在宅緩和ケアと看取り・ACP について、基礎・臨床研究から実臨床まで、病院・薬局・アカデミア、それぞれの専門性を繋ぐ企画としております。さらに年会特別企画では、がんと共生を鑑みた次世代の緩和医療の展望について、2021年ノーベル生理学・医学賞関連の感覚センサー研究について、基礎・臨床研究の最新の情報をお伝えできる企画となっております。また、年会長企画シンポジウムでは、医療用麻薬の適正使用を軸に地域包括ケアシステムにおける緩和医療、激甚災害と緩和医療について議論したいと考えております。
 今回コロナ禍の大変お忙しい中、会員の皆様から口頭発表とポスター発表合わせまして245演題応募を頂きました。ありがとうございます。
 ご参加頂く皆様にとって有意義な会となりますよう、関係者一同、鋭意準備を進めているところです。多くの方のご参加を心よりお待ちいたしております。
 
 

会長挨拶≪第1報≫ 2021年5月31日

 
 
 2022年5月13日(金)・14日(土)・15日(日)の3日間、第15回日本緩和医療薬学会年会を熊本城ホールSAKURA MACHI Kumamoto にて開催させて頂く運びとなりました。
 日本緩和医療薬学会は、がん対策基本法が設立された翌年2007年に、緩和医療のさらなる充実のためには保険薬局薬剤師、病院薬剤師、大学の教育研究者、企業の学術・開発研究者の連携が必須であり、このような連携強化と専門性を究め、社会に貢献する事を目的として設立され、同年10月には初代代表理事鈴木勉先生のもと第一回年会「緩和ケアにおける薬(病院)・薬(薬局)・学(大学)連携の実践」が星薬科大学にて開催されました。
 この15年で会員数は約4000名規模となりました。緩和薬物療法認定薬剤師数770名、麻薬教育認定薬剤師数222名となりました。
 また、がんの早期発見、がん医療の進歩、および治療成績の向上により、がん患者全体の5年生存率が1997年62.0%から徐々に増加し、69.4% (2017年2月国立がん研究センター発表)まで上昇しています。がん患者の療養期間は長期化し、オピオイド鎮痛薬の使用も長期にわたる傾向にあります。緩和医療の対象も「がん」だけでなく「非がん」まで広がりました。高齢者や認知症のあるがん患者における、ポリファーマシー、腎機能評価、痛みのモニタリング等薬剤師の役割が益々重要になってきました。
 日本緩和医療薬学会が設立されて15年になり、病院、薬局それぞれのフィールドでのチーム医療は成熟し、学会活動においても病院・薬局・アカデミアの専門性を相互に理解、尊重し、相乗的な成果が得られてきていますが、今後はさらに、地域包括ケアシステムにおいて、緩和ケアをシームレスに提供することに積極的に貢献すべきと考えます。
 そこで、第15回日本緩和医療薬学会年会では、「緩和医療薬学の成熟を目指す‐病院・薬局・アカデミア連携のさらなる実践一」をメインテーマとしました。
 熊本地震を経験した熊本で開催する本年会が、災害にも強い成熟した地域包括ケアシステムの構築を目指し、病院と薬局がどう連携して取り組んでいくかについて考える機会にもなれば幸いです。
 
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